大阪スタイル

路上に止めた車の中でフリーの女性アナウンサーが練炭自殺したと、テレビのニュースやワイドショーで何度か流れていた。コメンテーターや共演者は口々に「とにかく驚いた！」「そんな風には見えなかったのに…」「救ってやれなくて残念！」と語る。所属プロダクションは「仕事はきっちりやっていたので安心していた」と短いコメントを発表しただけ。遺書は残しているものの、本当のところは私たち外野には、何か悩みでも抱えていたんだろうね、と推察する程度でとんと判らない（ご冥福をお祈りいたします）。

さて、先月16日に内閣府が発表した「自殺対策に関する意識調査」では、本気で自殺を考えたことがあると答えた人が約２割。周囲に自殺をした人がいると答えた人が約３割に達していることがわかった。また、年代別では20歳代（24.6％）と30歳代（27.8％）で２割を超えており、自殺問題の深刻さが浮き彫りになった格好だ。
自殺の誘因としては、テレビドラマや映画などの自殺シーンを美化して描くことが自殺を促すと思うが58％、思わないが30.8％となり、自殺とメディアの関係を指摘する人が多いことも判った。

もともと、テレビは「不安を煽（あお）るメディア」である。その不安を煽る最たるものが、なんとかワイドショーやなんとかモーニングなどのニュースショーの類いだ。小さなことをことさら大きく、数日にわたり報道する。実際、内容は？といえばお粗末極まりないのである。また、ドラマの最大の山場に美化された自殺シーンを持ってくることもしばしばだ。加えて最近のニッポンの政治状況や世相、風潮を考えれば、それはもう自殺を選択するしか方法がない、そんな気にすらさせる。しかも、そうしたドラマやニュースショーに仰々しくスポンサーとして名を連ねる大企業も商品さえ売れれば人が死のうが関係ないのだろう。スポンサードした番組内容について「自殺シーンは？」「暴行、暴力シーンは？」「差別発言は？」などなど、しっかりとチェックしているんだろうか。チェックなしで「ハイハイ、ＯＫ！　おまかせしますよ！」であるなら、無神経極まりない。
「不安」…つまり、「ブランドものを持ってないと恥かきますよ」「今年はこんな色が流行ますよ、あなた、それ流行遅れですよ」「トレンドはこれこれですよ」…と。それが、企業のマーケティングである。甘い砂糖に引き寄せられるアリたち。その「不安」の仕掛けの先には、実は「自殺」という仕掛けがあるんですよね。年金問題だって、後期医療費問題だって、少子高齢化だって、お産や医療だって、ぜ〜んぶ、「不安」でしょ。「不安」を「カネ」に変えるのが企業、それを煽るのがメディアというわけですよ。メディアは煽りの代償として企業からカネを頂戴するわけですね。世のため人のために「良いこと」というのは一文（いちもん）のカネになりません。エエ人（企業）やねえ〜、で終わりです。「不安」を「欲望」に変えるべく商品（製品）を創出できないメディアや企業は市場から脱落です。

そして、政府も地方行政も政治家たちも共に叫びます…「人にやさしい社会を」と。その裏返しが「不安」なんですよ。気がついていますか？　いくら、バリアフリーだからといって歩道を平坦にしたところで、駅にエレベーターを付けたところで、これらは5000人以上が利用する駅やその周辺では、政府が整備しないと「罰金」があるから整備するだけの話で、なんら、「人にやさしい社会」とは関係ない。いや、全くないとは言わないが、それは微々たるもの。街の、地域のコミュニティが崩れ「人にやさしい社会」がどんどん離れていく。
さて、あなたは自殺を考えたことありますか？


※調査は今年２‐３月に全国の成人男女3,000人を対象に行い、1,808人から回答を得た。